ジェネリック医薬品
医薬品は特許により開発後20～25年の間、成分や製法などが保護される。しかし特許が切れると、ジェネリックメーカーが開発費を大幅に抑え、同じ成分で医薬品を製造することが可能となり、同等の効果を期待できる医薬品を安く販売できるようになる。一説には、先発品の開発費用が200億円程度かかるのに対して、ジェネリック医薬品はその100分の1～200分の1程度であるといわれる。
ジェネリック医薬品のメリットは、開発費が安く抑えられる分、販売価格も低く抑えられるという点。そのため欧米ではジェネリック医薬品のシェアが50％を越える国もあり、医療費を削減する手段として広く用いられている。テバ製薬（イスラエル）のように日本の大手製薬企業に匹敵する売上げを伸ばしているジェネリックメーカーも出現していいる。
日本でも厚生労働省はジェネリック医薬品を推進する方針を打ち出し、診療報酬改定でジェネリック医薬品を使用すれば報酬が加算されるようになっている。しか
し、現時点ではジェネリックメーカーの経営基盤の安定性（製品の安定供給等）、情報量不足（薬物動態、薬効薬理等）が不安視されている側面もあり、諸外国に比べ日本では普及につながっていない。
2006年4月1日から処方箋に「後発医薬品への変更可」のチェック欄が設けられた。また、2008年春にも後発薬の処方を前提とした書式への変更が検討され、将来的には現状よりも多くの疾病分野で、ジェネリック医薬品への代替が可能になるであろう。
